和式トイレのリフォームについて解説します。
費用相場は工事内容で大きく異なるものの、シンプルな便器交換のみであれば20万円台からリフォーム可能です。
しかし、床・壁の内装工事を含む全面改修では、60万円前後になるケースもあります。
介護保険や自治体の補助金制度を活用すれば、費用負担を大幅に抑えられる可能性があるので、適用されるか確認しましょう。
費用を抑えながら計画的にリフォームを進めるためにも、ぜひ参考にしてください。
記事の内容
和式から洋式トイレへのリフォーム費用相場

和式から洋式トイレへのリフォーム費用相場は、現在のトイレの排水方式や工事範囲により25万〜160万円程度です。
主に次の工事で費用差が大きくなります。
- 水洗和式から洋式への交換
- 汲み取り式から水洗洋式への変更
自宅のトイレがどちらに該当するのかで予算も決められるので、それぞれの費用目安を確認してみましょう。
水洗和式から洋式への交換は25万~50万円が目安
水洗和式トイレから洋式トイレへのリフォーム費用は、25万〜50万円が相場です。
トイレ本体と工事費を含めた総額で30万〜40万円に収まるケースが多く、内装の全面変更までおこなうと60万円程度まで上がることもあります。
タイプ別の価格帯は、次のとおりです。
| 費用項目 | 費用相場 |
|---|---|
| 便器本体費 | 10万~30万円 |
| 解体・撤去費 | 1万~3万円 |
| 配管工事費 | 5万~15万円 |
| 内装工事費 | 5万~10万円 |
| 電気工事費 | 1万~3万円 |
| 諸経費 | 1万~3万円 |
| 合計 | 25万~50万円 |
組み合わせトイレを選べば本体価格を抑えられるので、工事費を含めても25万円前後での施工が見込めます。
しかし、タンクレストイレを選んだ場合は本体だけで20万円以上かかることから、総額50万円を超える可能性も考慮しましょう。
汲み取り式から水洗洋式への変更は60万〜160万円
汲み取り式から水洗洋式へ変更する場合、費用相場は60万〜160万円程度です。
下水道が整備されていないエリアでは、浄化槽の設置だけで数十万円の追加費用が発生します。
トイレ本体のグレードや給排水設備の状態次第では、100万円を超えるケースも珍しくありません。
汲み取り式から簡易水洗トイレへの変更であれば、15万〜60万円程度に抑えられます。
簡易水洗は少量の水で汚物を流す仕組みなので、浄化槽や下水道への接続が不要です。コストを大幅に削減できる選択肢として検討してみてください。
和式から洋式トイレへのリフォーム費用を左右する内訳

和式トイレから洋式へのリフォーム費用は、工事費用とトイレ本体価格の2つで構成されます。
それぞれの内訳を把握しておくと、見積もり内容の妥当性を判断しやすくなるので、確認してみましょう。
工事費用
和式から洋式トイレへのリフォーム工事費用は、20万〜50万円が目安です。
工事費用には、既存便器の撤去・処分や配管改修、床壁の補修といった作業が含まれます。主な工事費用の内訳は、次のとおりです。
| 工事項目 | 費用目安 |
|---|---|
| 既存便器の撤去・処分 | 約2万円 |
| 壁紙の張り替え | 4万~7万円 |
| 床材の張り替え | 2万~6万円 |
| 段差解体工事 | 要見積 |
| 電気配線工事(コンセント新設) | 要見積 |
和式トイレは床面に段差があるケースが多く、段差の解体工事が加わると費用は上がります。
また、温水洗浄便座を設置する際にコンセントが未設置の場合は、電気配線工事が別途必要になるため、事前に確認しておきましょう。
トイレ本体価格
トイレ本体の価格は、10万〜60万円とグレードや種類で大きく変動します。
便座タイプごとの目安は、次のとおりです。
| 工事項目 | 費用目安 |
|---|---|
| 組み合わせトイレ | 10万~25万円 |
| 一体型トイレ | 20万~35万円 |
| タンクレストイレ | 20万~60万円 |
組み合わせトイレは本体価格を抑えやすく、予算を重視する方に向いています。
タンクレストイレは節水性や清掃性に優れている反面、本体価格は高くなりがちです。
本体価格は工事費用と合わせて、トータルコストで検討してみてください。設置環境や使用頻度も踏まえて、グレードを選定しましょう。
和式トイレをリフォームする際の流れ

和式から洋式へのリフォームは、既存トイレの状態や希望する仕上がりにより、工事内容が変わります。
事前の確認事項や工事の進め方を把握しておくと、業者との打ち合わせもスムーズに進むので、次の項目を押さえておきましょう。
- 現地調査と見積もり
- 施工スケジュールの決定
- 施工
- 最終チェックと支払い
工事方法の全体像を把握すれば、見積もり内容の妥当性も判断しやすくなります。
1.現地調査と見積もり
リフォームの第一歩は、業者による現地調査です。調査にかかる時間は30分〜1時間程度で、トイレの状態を細かく確認してもらえます。
現地調査で確認される主な項目は、次のとおりです。
- トイレの寸法測定や便器周りのスペース計測
- 排水方式(床排水・壁排水)の確認
- 給排水管の位置や劣化状況
- コンセントの有無や電気設備の状態
- 床・壁の構造や便器固定ボルトの劣化
- マンションの場合は管理組合の規約
和式トイレでは、床と便器の隙間の汚れや水漏れ症状もチェック対象となります。
老朽化が進んでいる場合、補修が必要と判断され工事範囲が変わる可能性もあるので、正確な調査が欠かせません。
調査結果をもとに、トイレの状況や希望に合わせた見積もりが提示されます。
2.施工スケジュールの決定
見積もり内容に納得したら、業者と施工スケジュールを決めましょう。和式から洋式トイレへのリフォーム工事にかかる期間は、一般的に2〜5日程度です。
便器交換のみであれば1〜2日で完了するケースもありますが、床の段差解消や壁の補修、電気工事を含む全面改修では5日以上かかる場合もあります。
現場の状況や工事範囲で工期が変動するので、業者から提示されたスケジュールの根拠を確認しておきましょう。
工事中はトイレが使用できなくなることから、仮設トイレやポータブルトイレの手配も、このタイミングで相談しておくと安心です。
3.施工
施工スケジュールが決まったら、実際の工事がはじまります。一般的な和式トイレから洋式トイレへのリフォーム作業は、次のとおりです。
- 養生と既存便器の撤去・段差の解体
- 給水管・排水管の位置調整と配管工事
- 温水洗浄便座を設置する場合は電気配線工事
- 床の下地組みと内装仕上げ(床材・壁紙の張り替え)
- 洋式便器の設置・接続・通水と排水のチェック
段差解体後には給排水管の移設をおこない、床の木工事で枠組みと板貼りを施します。
壁には化粧パネル、床にはクッションフロアやソフト巾木を張り、内装を整えてから便器を取り付ける流れです。
工事中は騒音や振動が発生するため、近隣への事前の声かけも忘れずにおこなってください。
4.最終チェックと支払い
施工完了後は、業者と一緒に仕上がりを確認してから引き渡しを受けましょう。
確認が不十分なまま支払いを済ませると、不具合の指摘が難しくなるケースがあります。最終チェックで確認すべき項目は、次のとおりです。
- 排水・給水の通水テストで水漏れがないか
- 便器のぐらつきや傾きがないか
- 実際に座って座面の安定性に問題がないか
- 温水洗浄や脱臭などの機能が正常に動作するか
- 床や壁の仕上がりに傷や汚れがないか
支払いの際は、見積もり時の金額と請求額に差異がないか照合してください。
補助金を申請する場合は、見積書・領収書・工事前後の写真といった書類が必要になるので、業者へ事前に準備を依頼しておくとスムーズです。
和式トイレをリフォームする際の注意点

和式トイレのリフォームでは、工事前に押さえておくべき注意点が3つあります。
- 工事期間が延びるケースを事前に把握する
- 工事中のトイレを確保する
- 補助金制度の対応可否を確認する
事前に把握しておけばトラブルを防ぎやすくなるので、それぞれ確認してみましょう。
工事期間が延びるケースを事前に把握する
和式トイレから洋式トイレへのリフォーム工事は、標準で2〜5日程度かかります。
ただし、建物の状態や工事範囲により、想定以上に工期が延びるケースも珍しくありません。延長の原因となりやすい要素は、次のとおりです。
- 床が一段高い構造の削り・段差解消工事
- 排水管の位置変更や老朽化した水道管の交換
- 床のモルタル補修やクッションフロア張り替え
- 壁パネルや壁紙の補修・張り替え
- トイレの基礎部分が劣化している場合の補修
- コンセントの増設や電気工事
- 手洗い場の新設
トイレの場所自体を移設する場合は、配管・内装工事が大がかりになり、数日から1週間ほどかかることもあります。
工期の延長は追加費用にも直結するので、現地調査の段階で延長リスクがないか業者へ確認しておきましょう。
工事中のトイレを確保する
和式から洋式へのリフォーム工事中は、便器の撤去から新しい便器の設置・通水確認が完了するまでトイレを使用できません。
工事規模が大きいほど使えない時間も長くなるので、事前に代替手段を決めておきましょう。トイレが使えなくなる目安は、工事内容ごとに異なります。
- 便器交換のみ:約2〜3時間
- 便器交換+床張り替え:半日〜1日半程度
- 和式から洋式への全面改修:数日間
数時間程度であれば近隣のコンビニや公共施設で対応できますが、数日間に及ぶ場合は簡易トイレの設置も選択肢に入れてください。
家族の生活スケジュールを踏まえ、施工業者と事前に段取りを相談しておきましょう。
補助金制度の対応可否を確認する
和式トイレのリフォームでは、補助金や助成金を活用できる場合があるので、工事契約前に対応可否を確認しましょう。
制度ごとに「登録業者による施工が条件」「事前申請が必要」など要件が異なり、工事後の申請では対象外になるケースもあります。
確認しておきたいポイントは、次のとおりです。
- 利用したい補助金制度の申請期限と予算残枠
- 施工業者がその制度の登録事業者かどうか
- 事前申請や事前調査が必要かどうか
- 要介護認定やケアマネジャーへの相談が必要かどうか
補助金制度の中には、申請期間が年度内で終了するものや、予算上限に達した時点で受付を締め切るものもあります。
見積もり依頼の段階で「補助金を使いたい」と業者に伝え、対応可能な制度を確認してください。
和式トイレのリフォームで使える補助金や助成金

和式トイレから洋式トイレへのリフォームでは、主に次の3つの補助金・助成金制度を活用できます。
- 介護保険の住宅改修費
- 自治体独自のバリアフリー助成金
- みらいエコ住宅2026(Me住宅2026)
制度ごとに対象条件や支給額が異なるので、自身が該当するか確認してみましょう。
介護保険の住宅改修費
介護保険の住宅改修費制度を利用すれば、和式から洋式便器への取替え工事に対して最大18万円を受給可能です。
支給上限は要介護・要支援認定者1人あたり生涯20万円で、所得に応じた自己負担割合は1〜3割になります。
負担割合ごとの補助率は、次のとおりです。
- 1割負担の方:工事費の9割を補助
- 2割負担の方:工事費の8割を補助
- 3割負担の方:工事費の7割を補助
1割負担の方が工事費20万円のリフォームをおこなった場合、自己負担はわずか2万円で済み、残りの18万円が支給されます。
上限20万円を超えた分は全額自己負担となるので、工事費が30万円なら自己負担は12万円です。
対象となる工事には、和式から洋式便器への取替えのほか、手すりの取り付けや段差解消なども含まれます。
自治体独自のバリアフリー助成金
自治体が独自に設けているバリアフリー助成金を活用すれば、介護保険と併用して費用負担をさらに抑えられます。
制度の内容は自治体ごとに異なるので、地域の窓口で確認してください。
助成金の一例として、東京都足立区の住宅改良助成制度があります。
和式から洋式トイレへの交換で1箇所あたり8万円、据え置き型では2万円が助成される制度です。
対象は65歳未満の世帯で、区内業者への依頼や事前申請、区民税の滞納がないことなどが要件となります。
東京都目黒区でも、トイレや浴室の改修を対象とした助成制度を設けており、工事費20万円(税抜)以上・区内業者への依頼・工事開始前の申請が条件です。
みらいエコ住宅2026(Me住宅2026)
みらいエコ住宅2026は、省エネ性能の向上を目的とした国の補助事業で、節水型トイレの設置やバリアフリー改修も補助対象に含まれます。
ただし、トイレ工事単独では申請できず、開口部の断熱改修など必須工事との組み合わせが条件です。
補助金額の目安として、次のものが挙げられます。
- 節水型トイレの設置:1台あたり20,000円(掃除しやすい機能付きは23,000円)
- 段差解消:5,000〜15,000円(工事種別ごと)
- 手すり設置:5,000〜15,000円(工事種別ごと)
節水型トイレの基準は、洗浄水量が1回あたり3.8〜5Lで、事務局に登録された製品である必要があります。
従来の13Lと比較すると大幅な節水効果が見込めるので、水道代の削減にもつながるでしょう。
リフォーム全体の予算を組む段階で、対象工事に該当するか業者へ確認してみてください。
洋式トイレの種類と選び方

洋式トイレにはいくつかのタイプがあり、選ぶ種類でも価格帯や機能性が変わります。
和式から洋式へリフォームする際は、トイレの種類ごとの特徴を理解したうえで、予算や設置スペースに合った製品を選びましょう。
ここでは洋式トイレの種類と選び方として、次の内容を解説します。
- トイレの特徴・種類から選ぶ
- トイレの機能で選ぶ
トイレ選びで後悔しないために、種類ごとの違いと機能面のポイントを押さえておきましょう。
トイレの特徴・種類から選ぶ
洋式トイレには、組み合わせトイレと一体型トイレ、タンクレストイレの3タイプがあり、それぞれ価格帯やデザイン、機能性が異なります。
リフォームする際に後悔しないよう、各タイプの特徴を把握したうえで選びましょう。
3タイプの特徴を比較すると次のとおりです。
| トイレの種類 | 主な特徴 |
|---|---|
| 組み合わせトイレ | タンク、便器、便座が別々のトイレ。故障時に該当部品だけ交換できるため、修理費を抑えやすい。 |
| 一体型トイレ | タンクと便器が一体成形で凹凸が少ないトイレ。掃除がしやすく、見た目がすっきりとしている。 |
| タンクレストイレ | タンクがないトイレ。省スペースでデザイン性が高く、近年は低水圧対応モデルも普及している。 |
予算を抑えたい方には組み合わせトイレが適しており、清掃性とデザインのバランスを求める方には一体型トイレが向いています。
空間を広く使いたい方やデザインを重視する方には、タンクレストイレがおすすめです。
トイレの機能で選ぶ
洋式トイレを選ぶ際は、便器の形状だけでなく機能面にも注目してみましょう。
日常的に使う設備だからこそ、快適性やランニングコストに直結する機能を基準に選んでみてください。
搭載モデルを選ぶことで、トイレの満足度が大きく向上します。代表的な機能は、次のとおりです。
- 温水洗浄・ビデ洗浄
- 便座ヒーター
- 自動開閉フタ
- ノズル自動洗浄
機能の充実度はグレードで異なるため、日常的に使う項目を軸に選んでみてください。
一方、節水機能は長期的な水道代の削減に効果的です。
最新の節水型洋式トイレは1回の大洗浄あたり約4.5〜6リットル程度で、従来の和式トイレ(約8〜15リットル)と比べて大幅に水量を抑えられます。
和式から洋式リフォームで失敗しない業者の選び方

和式トイレのリフォームを成功させるには、工事内容だけでなく依頼する業者選びが大切です。
業者ごとに提示される見積もり金額や工事範囲、アフターサポートの内容は異なります。
費用面で後悔しないためにも、業者選びの判断基準を事前に把握しておきましょう。
3社以上で相見積もりする
和式から洋式へのリフォームでは、複数社から見積もりを取ることが費用を適正に抑える最も効果的な方法です。
同じ工事内容でも、提示される金額には数万円から十万円以上の差が生じるケースがあります。複数社を比較するメリットは、次のとおりです。
- 工事費用の相場感を正確に把握できる
- 不要な工事や過剰な費用が含まれていないか判断できる
- 各社の対応力や提案内容の質を客観的に評価できる
- 価格交渉の材料として活用できる
1社だけの見積もりでは、提示された金額が適正かどうかの判断ができません。
見積もりを依頼する際は、工事範囲・使用する便器のグレード・内装工事の有無など、同条件で依頼してみてください。
同じ条件で最低3社には見積もりを出してもらいましょう。
水道局指定工事店に依頼する
信頼できるリフォーム業者を選ぶには、明確な判断基準を持ちましょう。
価格の安さだけで決めてしまうと、工事品質の低下やアフターサポートの不備につながるリスクもあります。業者選びで確認すべき基準は、次の3つです。
- 施工実績と資格の有無
- 見積もり内容の透明性
- 保証・アフターサービスの充実度
和式から洋式への施工実績が豊富な業者は、現場対応力が高く仕上がりも安定します。水道局指定工事店の認定や、建設業許可の有無もあわせて確認しましょう。
3つの基準を満たす業者であれば、安心してリフォームを任せられます。
内装工事が委託業者なのか明確にする
内装工事を自社でおこなうのか、外部の委託業者に任せるのかを契約前に確認してください。
和式から洋式へのリフォームでは、給排水管工事や便器の取り付けに加え、内装工事が発生します。
内装工事の費用相場は床・壁・天井を合わせて3万〜10万円程度ですが、委託業者が施工する場合は中間マージンが上乗せされ、割高になりがちです。
見積書に「内装工事一式」とだけ記載されている場合、施工範囲や担当業者が不明確なまま契約してしまうリスクも否定できません。
見積もりの段階で「内装は自社施工か外注か」「外注の場合の費用内訳はどうなるか」を質問し、回答が曖昧な業者は避けましょう。
和式トイレリフォームは費用と補助金を把握して計画的に
和式トイレから洋式トイレへのリフォームは、快適性・衛生面・バリアフリー化の観点から、多くの家庭にとって有意義な住まいの改善です。
費用相場は工事内容により幅があるため、事前に補助金制度の活用も視野に入れながら、計画的に予算を組み立てましょう。
業者選びでは、複数社から見積もりを取り、工事範囲や追加費用の有無、保証内容を含めて比較してください。
『水道修理のセーフリー』なら、和式トイレのリフォームに対応した業者の口コミから料金まで、まとめて比較できます。
依頼業者を比較して、和式トイレのリフォームを成功させましょう。
トイレリフォーム対応の業者を探す

和式から洋式トイレにリフォームする際によくある質問
-
和式トイレのリフォームで床の段差解消を省いた場合、洋式便器は問題なく使えますか?
和式トイレの段差を残したまま洋式便器を設置すること自体は技術的に可能なケースもありますが、使い勝手や安全性に大きな問題が生じます。
段差があるままでは便器周辺に不自然な高低差が残り、高齢者や小さな子どもがつまずいて転倒するリスクが高まるでしょう。
また、段差を残すと床材の仕上がりにも無理が生じ、隙間から水や汚れが入り込んで床下の腐食につながる可能性もあります。
リフォームの目的がバリアフリー化や衛生環境の改善であれば、段差解消工事はコスト削減の対象から外すことがおすすめです。
-
給排水管の位置が新しい洋式便器と合わない場合、どのような解決策がありますか?
既存の排水管の位置と新しい便器の排水芯が一致しない場合、主に「排水アジャスター(排水ソケット)」を使用して位置を調整する方法が取られます。
ただし、アジャスターで対応できる距離には限界があるため、ずれが大きい場合は配管自体を移設する工事が必要です。
配管移設の費用は状況によって数万円から10万円以上に及ぶこともあるため、現地調査の段階で排水芯の位置を正確に計測してもらってください。
業者に依頼する際は「排水芯の距離」と「対応可能な調整範囲」を事前に確認し、追加費用が発生した場合の上限額も見積もり書に明記してもらいましょう。
-
介護保険の住宅改修費は、同じ住宅でトイレ以外の場所のバリアフリー工事にも使いたい場合、どのように配分すればよいですか?
介護保険の住宅改修費は被保険者1人につき生涯上限20万円であり、トイレに限らず手すりの設置や段差解消など対象工事全般で共通して使用する枠組みとなります。
そのため、和式から洋式への改修だけで上限額の多くを使ってしまうと、浴室や廊下など他箇所のバリアフリー工事に充てられる残額が減ることを念頭に置く必要があります。
優先度の高い場所から着手するためにも、担当のケアマネジャーとともに住宅全体の改修計画を立て、どこにいくら配分するかを事前に整理することが賢明です。
自治体独自の助成金制度と組み合わせることで実質的な自己負担を抑えられる場合もあるため、複数の制度を並行して調べておくとよいでしょう。
-
築40年以上の木造住宅で和式トイレをリフォームする場合、標準的な費用相場よりどの程度の上乗せを想定しておくべきですか?
築40年以上の木造住宅では、床下の根太や大引きが腐食していたり、シロアリの被害を受けていたりするケースが少なくないため、解体後に補修工事が発生しやすい傾向があります。
配管についても現行規格と異なる素材(鉛管・鉄管など)が使われている可能性があり、全面交換が必要になると配管工事だけで10万〜20万円程度の追加費用が見込まれます。
標準的な費用相場に対して1.3〜1.5倍程度を上限の目安として予算を確保しておくと、想定外の出費にも冷静に対応できるでしょう。
事前に業者へ現地調査を依頼して床下・配管・壁の状態を診てもらい、追加工事が発生した場合の費用シナリオも書面で確認しておくことが大切です。
-
和式トイレのリフォームで節水型トイレを選んだ場合、実際に水道代はどの程度削減できますか?
従来の和式トイレは、1回の大洗浄で8〜15リットル程度の水を使用しますが、最新の節水型洋式トイレは4.5〜6リットル前後まで削減されており、単純計算で1回あたり約半分以下の水量に抑えられます。
4人家族で1日10回程度使用すると仮定した場合、年間で数千リットル単位の節水効果が見込まれ、水道代の削減額は年間5,000〜1万円程度になるケースも報告されています。
節水性能はメーカーや機種によって異なるため、カタログに記載されている「大洗浄の使用水量(リットル)」を比較してみてください。
初期投資としてのリフォーム費用は高く感じられても、長期的なランニングコストを含めたトータルコストで判断すると、節水型トイレへの交換は経済的なメリットが大きい選択といえるでしょう。

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